フィリップス曲線

経済政策の2大目的　「低インフレ」と「低失業」は、トレードオフの関係にある。

経済を好転させると　　失業率は　　低下するが、インフレ率は上昇する。

逆に総需要を抑えると　インフレ率は低下するが、失業率が　　上昇する。

「インフレ」と「失業」のトレードオフ（負の相関、右下がり、反比例）

フィリップス曲線では、インフレ率は3つの要因がある。

・期待インフレ率　　　E［ΔP/P］

・循環的失業　　　　β(U-Un)　自然失業率からの乖離

・供給ショック

失業率 ⇔ GDPギャップ・・・負の相関

　　※GDPギャップ ＝ 総生産 ― 総供給（通常の生産能力）　無理して作ってる

GDPギャップが高いとき

　⇒失業率が低い（オークンの法則より）

　⇒賃金上昇率が高い（フィリップス曲線より）

　⇒インフレ率が高い

GDPギャップ ⇔ インフレ率・・・正の相関

長期：　定常状態、恒常的、自然、期待値通り

　　　　　（期待値が実現する定常状態）

短期：　年度、四半期などの1つの期間

インフレ率と失業率の短期的トレードオフは、期待インフレ率に依存する。

期待インフレ率が高くなると、短期フィリップス曲線は右上にシフトする。

長期フィリップス曲線は垂直か？

・古典派　　　➝　垂直　「自然失業率仮説」

・ケインジアン➝　右下がり

定常状態：長期均衡　は、古典派の命題群が成り立つ

・Y＝Yf　完全雇用

・貨幣の中立性

・貨幣数量説　M/P＝一定

裁量：予想されない変更（場当たり的）

ルール：予め経済主体に周知した政策ルールに基づく

静学的期待形成（近視眼的期待形成）：今年の物価は去年と同じ、今年のインフレ率は去年と同じ

合理的期待形成：経済的変数とその関係式から予測

【ファクト8.1】

「裁量的」金融政策は、期待形成が静学的(近視眼的)でも合理的でも景気変動を生み出す。

合理的期待形成 ＋ 裁量政策 ⇒ ショックが発生してから長期均衡に向かう

静学的期待形成 ＋ 裁量政策 ⇒ ショックが発生して、ゆっくり調整されて長期均衡に向かう

【ファクト8.2】

「ルール」金融政策は、期待形成が合理的であれば、景気変動を一切生み出さない。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ショックは起きない）

「ルール」金融政策は、政策変更も含め、予め政策をルール化し、民間にアナウンス

　⇒経済主体は、政策変更を事前に予測可能となる。すぐに期待値を修正することができる。