「有効需要の原理」の下で

経済自由主義

セイ法則：

　　供給が需要を創出する

　　価格メカニズム（調整される）

裁量主義

有効需要の原理：

　　需要それ自ら供給を創出する

　　価格は硬直的（数量で調整）

　　意図せざる在庫が発生する。

　　意図せざる在庫投資＝総供給Yー総需要E

消費関数

ケインズ型消費関数

C ＝ a + bY

(a：独立消費支出　a > 0 　,　 b：限界消費性向　0 < b < 1)

　　　　　　　　　　　　　　　　　※経済学で「限界」と言ったら増加率のこと

投資乗数

　　　 b：限界消費性向　0 < b < 1

ΔY ＝投資乗数 × ΔI

貯蓄の概念とISバランス

政府介入のない封鎖経済では

　　E ー Y ＝ I ー S

E

(総需要)

C

(消費)

Y

(総供給)

I
(投資)

S
(貯蓄)

超過需要

E

(総需要)

C

(消費)

Y

(総供給)

I
(投資)

S

(貯蓄)

超過供給

政府介入がある経済

主体	消費	投資	海外
消費者（家計）	C	I	純輸出（輸出-輸入）
生産者（企業）		I
政府	G

消費　＝　民間消費需要C　＋　政府消費需要

投資　＝　民間投資需要I　＋　政府投資需要

C

DI

(可処分所得)

Y

(総供給)

S

(貯蓄)

T(税)

政府が増えたことで

可処分所得は　Y－Tとなった。

財政赤字と政府のISバランス

　　　財政赤字　＝　政府のISバランス

　　　 G ー T 　GI ー GS

政府がある封鎖経済では

　　　総需要(E) ー総供給(Y) ＝ I ー S ＋ G ー T

E

(総需要)

C

(消費)

Y

(総供給)

I

(投資)

S

(貯蓄)

T

(税)

G

(政府)

超過需要

E－Y ＝ I－S ＋ G－T

経済全体のISバランス

＝民間のISバランス＋政府のISバランス

　　（I－S）　　　　　（G－T）

財政赤字＝政府のISバランス

消費関数（政府介入あり）

政府が介入したことで消費関数はこのように変わった

　C ＝ a + bY ➝　C ＝ a ＋ bDI

投資乗数（政府介入あり）

　　　 b：限界消費性向　0 < b < 1

　　　ｔ：税率

政府支出乗数

公債発行を原資とした財政政策の政府支出乗数

　　　 b：限界消費性向　0 < b < 1

　　　ｔ：税率

　ΔY ＝政府支出乗数 × ΔG

乗数の大きさは、３つの政策で最も大きくなる

財政赤字は2番目の大きさ

増税を原資とした財政政策の政府支出乗数

　　　 b：限界消費性向　0 < b < 1

　　　ｔ：税率

　　　※最大で１である

　ΔY ＝政府支出乗数 × ΔG

乗数は最も小さい

財政赤字はむしろ改善する（財政黒字）

公債発行を原資とした減税乗数

　　　 b：限界消費性向　0 < b < 1

　　　ｔ：税率

乗数の大きさは2番目

財政赤字が３つの政策で最も大きくなる

投資関数：限界効率の理論とトービンのq

プロジェクトの価値

　プロジェクトの価値　＝　PJの現在価値　ー　借入額

例）利子率5％で1億円投資して1年後に1.1億円の収益を得るPJ。

　　現在価値：１.1億円／1.05 ＝ 1.047億円

　　　　　　(将来価値)／(1＋割引率)

【割引率】：0.05

【割引因子】：1／1.05 ＝ 0.952

企業の市場価値

　企業の市場価値　＝　発行済株式の市場価値＋負債の市場価値

　　　　　　　　　　　　　　　　　（自己資本）　　　　　　　（他人資本）

　企業の市場価値　＝　実施PJの価値合計(V) ＋実施PJの投資総額(I)

資本構成

　資本構成　＝　発行済株式の市場価値：負債の市場価値

　　　　　　　　　　　　　（自己資本）　　　　　　　（他人資本）

モリジアーニ・ミラー定理（MM定理）

完全市場（情報の対象性、取引費用ゼロ、競争市場、租税なし）の下では

⇒企業の市場価値は、資本構成に依存しない

投資の限界効率

実施プロジェクトの価値(V) ＝ 0 になるような利子率(r)　を限界効率(ρ)という

　ρ ＞ r　・・・プロジェクトを実施する

トービンのｑ理論

　　平均ｑ＝企業の市場価値／投資総額

　　　　　　　　（V ＋ I）　／　（I）

　　　平均ｑ≧ 1 ・・・投資PJ を実施する

　　限界ｑ＝限界効率(ρ) ／市場利子率(r)

　　　限界ｑ ≧ 1・・・投資PJ を実施する