財務諸表分析

・分析者の立場による分類

・情報タイプによる分類

・分析の方法

・分析結果の判断基準

・成長性および伸び率の分析

・安全性の分析

・収益性の分析

・1株あたり分析

・1人あたり分析

定期的に刊行されている標準指標

• 産業別財務データハンドブック（日本政策投資銀行）
• TKC経営指標（TKC）
• 法人企業統計季報・年報（財務省）

他社の財務諸表を分析して求めた数値を比較し、分析対象企業の指標の良否を判断する方法。

分析対象について、数期間に渡っていくつかの指標を算定し、

数値を時系列に見て、傾向を判断する。

売上高、利益項目や資産、負債、純資産項目を対象とする趨勢分析。

最も基本的な複表分析。

　　　対象年度／前年度 × 100

　　　　　　　　対前年度比率は、総額（グロス）で期間推移を表す

　　　　　　　　例）103％　　98％

　　　(対象年度ー前年度)／前年度 × 100

 　　　　　　　伸び率は、増減の純額（ネット）を比率で表したもの

　　　　　　　　　　　例）3％　　-2%

　　　分析対象／基準年度 × 100

 　　　　　　　特定の期の数値を基準（100％）として他の期の数値を％に置き換えたもの

　　　流動資産／流動負債 × 100

 　　　　　　　融資の審査に用いられる。流動負債は流動資産でまかまうことが現実的。

　　　　　　　 負債を決済するのに十分な流動資産があるかを判定する。

注意：流動資産には棚卸資産も含まれる。売らないと資金にならない。

小売業など日銭が入ってくる業界は流動比率が100%を切っても問題なし。

かつては200%を絶対規準としていたが今日では130-140％程度でも良好と考えられる。

　　　流動資産 ー 流動負債

 　　　　　　　流動的な資金の正味額を意味する。

マイナスになると短期的な事業運転資金が不足する

　　　当座資産 ／ 流動負債 × 100

 　　　　　流動資産から棚卸資産を引いた当座資産を分子とする

　　　純資産 ／（負債＋純資産） × 100

 　　　　　分子は純資産とするか株主資本とするか見解が分かれる

　　　営業活動によるCF ＋ 投資活動によるCF

 　　　　　投資活動を営業活動によるCFの範囲内で行えば、資金状況が安定する。

フリーキャッシュフローが常にプラスである必要はなく、

中長期的に均衡的であることが重要。

資本利益率（ROI：Return on Investment）

総資本経常利益率　

　＝経常利益／負債純資産合計

　総資本＝総資産　※総資産を前期末と当期末の期間平均とすることも

　ROIやROAは一般にこの指標を指す

投下資本に対する利益率。投資家が投資判断に使用する。

8％以上で投資する価値あり。10％以上で優良企業．．．（絶対基準ではない）

ROEを高めるには、「売上高当期純利益率」「総資産回転率」「財務レバレッジ」を高める。

【財務レバレッジ】（総資産／自己資本）

他人資本（負債）をどの程度有効活用しているかを示す指標。

多くなり過ぎると負債過多なので注意。

EPS（Earning per Share）　＝当期純利益／発行済株式数　（円）

時系列で見るのは意味があるが、他社と比較してもあまり意味がない。

PER（Price Earning Retio）　＝1株あたり株式時価／EPS　（倍）

　　日経平均：13.79倍（2021/5/21）

　　株価の妥当性判断に用いられる。

BPS（Book-value per Share）　＝純資産／発行済株式数　（円）

　　その企業の最低株価の目安

　　企業が解散したとしたら株主に払い戻される金額。

　　実際には企業が継続を前提に評価されている。

PBR（Price Book-value Ratio）　＝1株当たり株式時価／1株当たり純資産　（倍）

　　企業の純資産の水準に対して株価が相対的に高いか低いかを判定する目安

　　2021年5月現在　東証1部全銘柄平均　1.29倍

従業員1人あたり売上高　＝売上高／従業員数　（円）

　　生産要素を効率的に活用しているか、生産性分析である。

　　人的資源の観点からみた生産性の尺度。