経営分析論Ⅰ 1章から10章
企業の実態を把握し、問題点の推定 をする。
「分析主体」が「分析内容」について「分析方法」を用いて
「財務資料と非財務資料」を組み合わせて企業の実態を把握する。
ヒト・モノ・カネ・情報 を分析する。
カネの動きについては、誰でも入手できる財務諸表で見る。
ヒト・モノ・情報の非財務資料については、決まった分析方法はなく後述の定性要因分析となる。
【内部分析】:経営者が経営管理のために自社を分析する
【外部分析】:企業外部のものが様々な目的で分析する。経営分析といえば通常はこちら。
銀行、証券会社、証券アナリスト、株式投資家、税務当局、
取引先、ライバル企業、親会社の子会社統括部門、従業員
企業の実態を明らかにする。特にカネについては次のような側面について調査する。
比較分析
分析方法で最重要なのは「比較」である。
【期間比較】:時系列で比較する。趨勢分析ともいう。
比較期間は3~5年が望ましい。
実数・比率とも効果的。
【相互比較】:他社や標準などと比較する
実数と比率 での比較
経営分析では比率を使うことが多いが、実数は、資金・損益分岐点・決算操作などの分析で使うことが多い。比率には下記のようなものがある。
【関係比率】:2つの数値の関係づけた比率。流動比率・自己資本率など
【趨勢比率】:一定時点の数値を100として、他の期の数値をいくらかと見る。
【構成比率】:損益計算書の売上高を100として、費用や各段階の利益をいくらかと見る。
損益分岐点取引量=固定費/(売上単価ー変動費単価)
販売量Q =(F ー 損失[+利益])/(SーV)
損失or利益付販売量 =(固定費ー損失[+利益])/(売上単価ー変動費単価)
売上高S = F /(1- V/S)
利益P =(SーV)Q - F
損益分岐点比率 = 損益分岐点売上高 / 売上高 ・・・1を越えたら赤字
安全余裕率 = 1-損益分岐点比率 ・・・高いほど安全